為替レートとは?為替レートのわかりやすい仕組みと見方

為替レートとは?外国為替レートのわかりやすい仕組みと見方

日本の法定通貨は日本円(円)であり、アメリカはアメリカドル(米ドル)、ヨーロッパの加盟国ではユーロが法定通貨として扱われているように、国や地域によって使われている通貨は異なります。

外国企業と取引をするときや、海外旅行をするときには住んでいる国の通貨を相手国の通貨に交換する(両替)する必要がありますが、そのときに欠かせないのが「為替レート」です。

今回は、知っているようで知らない為替レートについて見てみましょう。

通貨の力関係を表す「為替レート」

為替レートとは、通常の外国為替の取引における通貨と通貨の交換比率(交換レート)のことを言います。

 

現代社会における貨幣(通貨)は、各国や協定を結んだ複数の国の政府か中央銀行が発行した、発行国の法律などにより裏付けを与えられて流通しているものが一般にもちいられています。

ある国で発行された通貨は、基本的に発行国や地域の外では通用しないため、貿易や資本移動などの国際取引では、相手国や地域で通用する通貨に交換する必要が生じます。

そのときに自国通貨と相手国通貨の通貨の交換比率を決定するためにもちいられるのが、為替レートなのです。

為替レートが決定される仕組みとはどのようなものか

為替レートは2つの通貨の交換比率なので基本的に外国為替市場での通貨の需要によって決定されますが、通貨の需要に影響を与える景気動向や金利動向、財政動向をはじめとする様々な要因に影響されます。

為替レートを決めるメカニズムには諸説ありますが、一般的には、

  • 長期…購買力平価
  • 中期…経済の基礎的条件(ファンダメンタルズ)
  • 短期…金融資産の動向

で決まると言われています。

先にも触れたように、為替レートは景気動向や財政政策、金融政策などの様々な要因で変動しますが、大きな視点で見ると長期的には購買力平価の考えが当てはまるり、短期的には金利差(アセットアプローチ)が当てはまると考えられています。

ただし、為替レートの細かい変動については、このような大きな要因だけで説明できる部分はごく限られ、日々の値動きという超短期では、取引参加者の予想・思惑という投資家心理に大きく左右されます。

将来の動向を織り込んだ為替取引によって、為替レートは時として実際のマクロ指数の変化を先取りして動くこともあり、この動きが行き過ぎると正常な範囲を超えて均衡レートから大きく乖離することもあります。

為替レートが均衡レートから大きく外れたときには、通貨当局が為替介入の実施などの「シグナル」を送ることで為替レートを適正な範囲に引きもどそうとします。

国際社会の主な為替政策はどのようなものがあるか

変動相場制を採用している国の為替レートが一方向に動きすぎたときに、通貨当局が外国為替市場に介入することで影響を与えることを「為替介入」と呼びます。

為替介入でもっとも効果的なのが、通貨の流通量を劇的に変動させるために外国為替市場に与える影響が大きい、中央銀行による為替介入です。

 

為替レートは自国通貨と取引がある外国通貨の数だけ設定されますが、国際的な金融取引や貿易の決済に利用されることが多いアメリカドル(米ドル)との為替レートが最重要視されて、米ドルに対する為替レートに異常な動きがあったときに為替介入がおこなわれる傾向があります。

基準となる通貨とその相手通貨との関係には、変動相場制と固定相場制の2通りの方式が存在していて。先進国の通貨は中国を除いて変動相場制を採用しているため、需要と供給の関係で日々異なる為替レートで取引しています。

 

一方、特定の通貨との間で為替レートを固定することを「ペッグ」と呼び、米ドルとのペッグを維持することを「ドルペッグ」と呼びます。

途上国は米ドルとの間で固定相場制を維持する「ドルペッグ」をする傾向が強かったものの、1996年のアジア通貨危機を切っ掛けとして東南アジアなど一部の国が相次いで変動相場制へ移行しました。

また、経済規模の拡大や米ドルの下落などを受けて固定相場制の維持が難しくなっている中国や中東諸国などでは、複数の通貨に連動する通貨バスケット制への切り替えを図っています。

 

欧州では、様々な問題を解決して域内での為替政策の統一を実現し、共通通貨ユーロを誕生させています。見方によっては国境を越えて強力な固定相場制を実現したとも言えますが、ユーロは単なる固定相場制ではなく、経済政策の統一による単一通貨の制定という背景があります。

為替レートの変動は経済にどのような影響を及ぼすか

このように、様々な要因で時々刻々と変動する為替レートですが、その変動は経済にどのような影響を与えるのでしょうか。

 

一般的に外国為替市場での自国通貨高は、海外での製品価格が高くなるために輸出に不利となるが、海外からの製品価格が安くなるために輸入には有利と言われています。反対に自国通貨安であれば、輸出に有利であり、輸入が不利と言われています。

おわりに

ここまで為替レートの仕組みや決定要因について大まかに見てきましたが、FXで重要になるのは超短期・短期での取引参加者の動向です。

為替レートの決定要因を頭の片隅に置きながら、取引参加者の動向を見逃さない取引を心がけましょう。

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